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私どもDSMCでe-Learningを導入してから約3年が経ちます。その目的は、「積極的な自立・自律型学習環境としてe-Learningを提供し、自ら学習し成長する組織を実現する」ことです。DSMCではすべての教育を支える仕組み、ツールとしてe-Learningを活用しているのです。 |
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導入について検討を始めたのは2000年のことです。まず、基礎知識・スキルを習得するための知識提供型教育からスタートし、次に集合教育とのブレンディングによる体験型教育、そして最終的にはweb上でナレッジシェアの場やコミュニティづくりをするなど共創型教育へ進めていきたいと私たちは考えました。
形式としてはコストや導入工数などから判断し、ASPとCD-ROMを採用することにしました。なお、ベンダー選択の検討要件として、意外に重要だったのはコースのボリュームです。いかに素晴らしいコンテンツでも、（全体のボリュームではなく）一つひとつの章立てのボリュームが多いと評判が悪いという結果が出たからです。web上での学習にはある程度の忍耐力が必要となるため、内容やコストとともにこうした点も考慮するとよいかと思います。 |
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約100名によるモニターテストを経て、2001年より本格的にe-Learningを導入しました。初年度は全員が1コース以上受講するよう、多少強制力をもってプロモーションを行った結果、この年は3,000ライセンス（1人当たり2コース）が受講されました。これである程度認知度が高まり、2002年度からは自由参加方式としました。2002年度に他カンパニーと合併したため対象は4,500名となり、2003年度は半年間で約1,000ライセンスが受講されています。
内容的にはWBTとして全社員必須コースと自由選択コース、資格取得用コースがあり、中心となる自由選択コースには、ビジネスリテラシー約100コース、アセスメントリテラシー約80コースを用意しています。そのほか、CD-ROM教材の配付とセミナーのweb配信も併せて行っています。 |
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| システム面 |
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効果的に運用する工夫としては、まず、管理システムを独自開発したことが挙げられます。これによって複数のベンダーをストレスなく自由に活用することができました。また、コース品質の判断を受講者に任せたこともポイントです。過去に受講した人たちの評価が自社の管理システムから常にアップされるため、次の受講者は画面上にある"受講者コメント一覧"を見て、受けるかどうかを判断することができます。これによってコースが淘汰されるため、評判の悪いコースは外し、良いコースを積極的にプロモーションするようにしています。
さらに、コンピテンシーマネジメントとの連携が効果的な運用に結びついています。弊社では、毎年、社員のキャリア開発シートを作成しており、コンピテンシーのどの項目をいつまでにどのレベルまで上げるかを登録するようになっています。それとリンクして、コース表示には該当するコンピテンシーを確認できるようにしており、36項目の共通コンピテンシー別にもコース一覧を見られるようにしています。
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| 運用面 |
自由参加といっても、現実にはなかなか受講してもらえるものではありません。効果的な運用にはやはり地道なプロモーション活動が必要となるため、一斉に行う案内のほかに、階層別に適したコースやターゲットとするコンピテンシー別の案内、あるいは過去に受講したものに関連したコースを案内するなどの工夫をしています。
また、3か月の受講期間内に完了できるよう、メンタリングとしてフォローメールも送っています。e-Learningの費用は会社もちですが、完了できないと部門付け替えになるため、それも意識づけになっており、現在の完了率は98%です。なお、完了報告は受講後アンケートも兼ねており、アンケートに答えないと完了とみなされず、次のコースを申し込めない仕組みになっています。このアンケートが自動的に"受講者コメント一覧"で表示されるわけです。 |
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e-Learningの認知度は現在7～8割、利用者延べ数は1年に約2,000名で推移しています。効果については、受講後アンケートとコンピテンシーアセスメント、そして年に1度実施しているモラールサーベイの結果で判断しています。
また、弊社では学習に費やした時間をコースアワーとして管理しており、e-Learningのコースも完了すると学習時間が自動的に計上されるようになっています。このコースアワー全体に対するe-Learningの割合は、現在、2000年から展開しているメンバーについては25%、全体では10%です。これは2002年の合併により、新たに加わったメンバーにはe-Learningが浸透していないためで、今はプロモーションをまた一から始めているところです。
受講後アンケートの結果では、WBTを「今後も活用したい」と回答した人が約9割にのぼっています。まだ内容や運用形態が確立したというところまでには至っていませんが、最終的にはe-Learningを活用したキャリア開発制度も構築したいと考えています。富士ゼロックス全体のミッションステートメントは、「一人ひとりの成長の実感と喜びの実現」です。そのために、私たちも一生懸命サポートしていきたいと思っています。 |
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